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抗血小板薬への反応不良はCYP2C19*2遺伝子多型の存在だけでは説明できない

HealthDay News 5月25日

抗血小板薬への反応は明らかにCYP2C19*2遺伝子多型と関連するが、他の臨床因子を考慮したとしても、反応不良例の大部分は本遺伝子の存在では説明不可能であるとの研究論文が、「Journal of the American College of Cardiology」6月1日号に掲載された。

ドイツ、心臓センター（Herz-Zentrum） Bad KrozingenのWillibald Hochholzer氏らは、クロピドグレル負荷量投与後に冠動脈ステント留置を受けた患者760人について検討した。光学式凝集測定法によって退院前の残留血小板凝集を測定するとともに、回帰分析を用いて、クロピドグレルへの抗血小板反応不良に関するCYP2C19*2遺伝子多型の存在およびベースライン臨床変量の予測値を評価した。

その結果、CYP2C19*2保因は、クロピドグレルへの抗血小板反応不良に関して独立した予測因子であった（オッズ比 [OR]、2.74）。反応不良に関する他の予測因子は、糖尿病（OR、1.75）、BMI（OR、1.06）、年齢（OR、1.03）であった。しかし、これらすべての変量を含めた回帰モデルによって説明可能であったのは、抗血小板反応例の11.5%に過ぎず、CYP2C19*2保因によって説明可能であったのは抗血小板反応のわずか5.2%であった。

著者らは「本データから、クロピドグレルの抗血小板効果に対するCYP2C19機能喪失遺伝子多型の強い影響が確認されたが、血小板機能検査を行わずに臨床判断を下す場合、CYP2C19遺伝子型解析だけは不十分であることが示唆される。臨床変量を追加しても、上記欠点を完全に補正することは不可能であった。したがって、適切な血小板阻害に大きく依存する患者に関して、本研究結果は、遺伝子型解析単独または臨床因子との組み合わせが血小板機能の表現型検査に取って代わるものではないことを示唆する」と述べている。

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スタチンによって広範囲の意図しない有害事象が発現

HealthDay News 5月21日

スタチンと多数の疾患との間に有意な関連は認められないが、同製剤の投与によって広範囲の意図しない有害事象が発現する可能性があるとのデータが、「BMJ」オンライン版5月20日号に掲載された。

英ノッティンガム大学のJulia Hippisley-Cox氏およびCarol Coupland氏は、30-84歳の患者2,004,692人を対象とした前向き非盲検コホート研究を実施し、スタチン系薬剤のタイプ、投与量、投与期間をもとにした意図しない有害事象を定量化した。患者225,922人（10.7%）はスタチンの新規使用者であった。

その結果、スタチンとパーキンソン病、関節リウマチ、静脈血栓塞栓症、認知症、骨粗鬆症性骨折、胃癌、結腸癌、肺癌、腎癌、乳癌、前立腺癌、黒色腫のリスクとの間に有意な関連はみられなかった。しかし、スタチンの使用に関連して食道癌リスクが低下したものの、中等度または重篤な肝機能障害、急性腎不全、中等度または重篤なミオパチーおよび白内障のリスクは増大した。あらゆるタイプのスタチン系薬剤を通して有害事象は同様であったが、肝機能障害リスクに関しては、フルバスタチン投与時に最大となった。増大したリスクはいずれも投与開始1年目に最大となり、投与期間を通して持続した。

著者らは「スタチンによる意図しない利益(ベネフィット）に関する主張は、食道癌を除いて未だに実証されていない。しかし、集団レベルでの潜在的有害事象は確認および定量化された。さらに研究を実施し、リスクの個別化に役立つ手法を開発して、有害事象発現のハイリスク患者に対する密接なモニタリングを可能にする必要がある」と述べている。

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腹部大動脈瘤に対する開腹術、血管内修復による長期生存率は同程度

HealthDay News 5月19日

腹部大動脈瘤に対する開腹術または血管内修復の6年後生存率は同程度であるが、二次インターベンションの必要回数は血管内修復後の方が多いとの研究論文が、「New England Journal of Medicine」5月20日号に掲載された。

オランダ、アムステルダム自由大学（Vrije Universiteit）メディカルセンターのJorg L. De Bruin氏らは、直径5cm以上の腹部大動脈瘤を有する患者351人のデータを分析した。患者を無作為（ランダム）化し、開腹術または血管内修復のいずれかを受ける群に割り付けた。

その結果、無作為化の6年後における開腹術群および血管内修復群の累積生存率は、それぞれ69.9%および68.9%であった。一方、二次インターベンションの累積未実施率は、それぞれ81.9%および70.4%であった。血管内修復後の再インターベンションの多くはエンドリーク（endoleak）およびエンドグラフト遊走（endograft migration）などの合併症に対して実施された。

添付論説の著者は「血管内修復の8年後にもなお、再インターベンションが必要である。また、後期死亡例の一部は、密接なモニタリングおよび適切な再インターベンションによって潜在的に予防可能である。したがって、平均余命が良好な患者に関しては開腹術を考慮すべきであり、血管内修復を受けた患者に関しては注意深い追跡調査が重要である。すべての患者に対して、血管内修復の利点および不利益を告知すべきである」と述べている。

本研究は、オランダ国民健康保険協議会（Netherlands National Health Insurance Council）の支援を受けた。共著者数人は、医療機器・医療用品製造会社との財務関係を公開している。

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