循環器疾患診療実態調査
| →実態調査の専用ホームページはこちらから →組織 →回答施設一覧 →調査結果報告書 →転載をご希望の場合はこちらをご確認ください。 |
| 循環器疾患診療実態調査報告書は2009年1/1〜12/31の診療実態調査を取りまとめたものである。今回は1522施設(昨年度は1519施設)から回答をいただいた。循環器専門医研修施設・研修関連施設の回答率は90.2%と高いレベルを維持することができた。集計解析業務は国際協力医学研究振興財団(JCRACデータセンター)が担当し、国立循環器病研究センター特任部長 横山広行、同研究基盤センター花井荘太郎、嘉田晃子諸氏の編集協力を得た。 全国の疾病動向を把握する際によく引用されるのは行政官庁の調査報告であるが、診療実態の報告には定時、定点観察のものが多いので注意が必要である。何故なら、心臓病や脳血管疾患に代表される循環器病は「がん」と異なり季節変動が大きいので、年次推移を観察するには実数報告であるべきではないかと思われる。本調査で数値情報をお寄せいただいた施設の90.5%は実数を報告してくださっているので温暖化で気候変動が年によって異なること、高齢者が実数においても相対値においても増加の一途を辿りつつあること等を鑑みると、実数を土台にした本報告はこれからの評価に耐えうるものと期待される。さらに、90%台という高い回答率なので全国的な網羅性は担保されていると思われる。また、この回答率が一定の高いレベルを維持していることも、本調査報告の統計データが経年変化を評価する上でも科学的に適切な水準にあることを示している。 成果の一部をご紹介しよう。2004年からの5年という僅かの期間ではあるが、冠動脈CT、大動脈ステントグラフト(胸部)、大動脈ステントグラフト(腹部)は何れも2倍以上増加している。一方、トレッドミルまたはエルゴメーター負荷試験、運動負荷心筋血流シンチは減少に歯止めがかかっていない。このように、我が国の循環器医療の大きな変化を具にとらえており、資料としても有意義であることが立証されつつある。したがって、当初の目論見である“我が国の循環器診療に関する全国規模のデータベースを確立し、会員、社会に向かって、循環器診療の質の向上のために有用な情報を発信”する意義は会員諸氏にも十分に理解されてきたのではないだろうか。 このような会員諸氏のご支援の成果を担当者は誇らしく思うと同時に、世界が私達のレベルよりも遥かに先を行っていることも痛感する。たとえば、本年(2011年)2月にCirculation誌に掲載予定のAHA実態報告は58ページに及びその質、量、基本コンセプトに学ぶべき点は大きい。目次だけを見ても、心血管病、脳卒中、危険因子、家族歴と遺伝子、栄養、医療の質、医療費と極めて広範である。さらに羨ましいことにAHAの調査がCDC(Centers for Disease Control and Prevention)、NIH(National Institutes of health)、その他の政府機関と共同で行われている点である。 正確な数値情報の把握は医療の質の向上に不可欠と思われる。わが国の循環器病医療の充実・発展のために、今後とも本調査にご協力賜りたくお願い申し上げると共に本調査にご協力頂いた関係各位に感謝の意を表したい。 |
社団法人日本循環器学会 循環器疾患診療実態調査 主査 友池仁暢 学術委員会 委員長 鄭 忠和 |
| ●組 織 |
| →循環器疾患診療実態調査組織はこちら |
| ●回答施設一覧 |
| →回答施設一覧はこちら |
| ●循環器疾患診療実態調査 調査結果報告書 |
|
→2010年(2011年度実施・公表)循環器疾患診療実態調査 報告書 Web版 (PDF 948 Kb) ※無断転載を禁ずる →2009年(2010年度実施・公表)循環器疾患診療実態調査 報告書 Web版 (PDF 842 Kb) ※無断転載を禁ずる →2008年(2009年度実施・公表)循環器疾患診療実態調査 報告書 Web版 (PDF 462Kb) ※無断転載を禁ずる →2007年(2008年度実施・公表)循環器疾患診療実態調査 報告書 Web版 (PDF 452Kb) ※無断転載を禁ずる →2006年(2007年度実施・公表)循環器疾患診療実態調査 報告書 Web版 (PDF 194Kb) ※無断転載を禁ずる →2004年(2006年度実施・公表)循環器疾患診療実態調査 報告書 Web版 (PDF 410Kb) ※無断転載を禁ずる ※循環器疾患診療実態調査の無断転載は禁じます。転載ご希望の場合は、下記をご確認ください。 ●循環器疾患診療実態調査の転載をご希望の場合 ※1 データの改変を一切認めておりませんので予めご了承ください。 ※2 詳細についてメールにてご連絡ください。 ※3 転載引用先は、図表下に記載することを必要とする。なお、 (例): 和=(正式)日本循環器学会:循環器疾患診療実態調査○○年報告書 (略称)JCS○○年診療実態調査 英=JCS National Survey on Management of Cardiovascular Diseases: Annual Report ○○ (宛先・問い合わせ) (社)日本循環器学会事務局 担当:中島・西口 〒604-8172 京都府京都市中京区烏丸通姉小路下ル場之町599番地 CUBE OIKE 8F E-mail: meeting@j-circ.or.jp |