受験資格

Exam eligibility

症例報告書

「症例報告書」作成の目的

心不全の療養指導に必要な基本的知識を有し、それを活用し実践しているかどうかを評価します。病態、生活歴など多様な背景をもつ心不全患者に対して、個別性のある療養指導を実践していることを確認するため、5症例の症例報告書の提示を求めるものとなります。療養指導に偏りがなく、下記に示す症例テーマを2つ以上実践していることを、基準に基づき、複数の者で審査し合否判定をします。

症例テーマと記載基準

症例テーマと記載基準は下記の通りです。症例テーマ毎の記載基準に沿って、個別的な療養指導の実際を記載してください。
病例テーマ 記載基準
①ステージA・B 心不全発症予防のための療養指導 心不全のリスクとその予防のための療養指導が記載されていること
②ステージC 初発心不全患者への療養指導 心不全の病態や知識、病みの軌跡などの初期教育が具体的に記載されていること
③ステージC 心不全を繰り返す患者への療養指導 これまでの病歴や療養行動を踏まえ、新たな改善策、療養指導を示していること
④ステージD 難治性心不全患者に対する療養指導 病状の進行に対するアセスメントと患者の病状理解を促す介入、増悪時の早期対処などが記載されていること
⑤ステージD 人生の最終段階にある心不全患者への療養指導 症状緩和、ACPについて記載があること
⑥高齢心不全患者への療養指導 高齢者の特徴を踏まえた療養指導の工夫が示されていること
⑦合併症を有する心不全患者への療養指導 合併症と心不全管理の関連性を示していること
⑧心臓手術を受けた患者に対する療養指導 術式、心臓手術後の経過、心不全発症のリスクなどを踏まえた療養指導の記載があること
⑨多職種連携、地域連携の強化が必要な心不全患者への療養指導 どの職種、地域と連携をしたのか、具体的な連携内容を記載していること
⑩その他 自由なテーマ設定も可とする テーマと記載内容が一致していること

記載方法

症例報告書を記載する際は、下のボタンをクリックし、オンラインシステムより入力を行ってください。
登録完了後は、内容を変更することができませんのでご注意ください。

6月1日~7月31日まで

記載項目

症例報告書に記載する項目は下記の通りです。

申請者概要・症例番号 申請者名、会員番号、所属施設名、職種、症例番号、選択テーマ
患者背景 年齢(歳)、性別、職業/職種、医療助成/助成の種類、介護保険/介護サービス、家族構成/家族の状況、認知機能、心理的問題、その他:患者背景に関する特記事項(性格特性等)
心不全の病態 心臓の基礎疾患、心疾患以外の併存疾患(治療状況)、現病歴、
心機能評価(心不全stage、NYHA、左室駆出率、BNP/NT-proBNP)
心不全治療 薬物療法:心不全治療薬(種類選択:一般名にて記載)
非薬物療法:心臓電気デバイスの有無・種類、手術・カテーテル治療の有無(有れば具体的に記載)、
酸素・呼吸補助療法の有無・種類
セルフケアの状況 心不全に関する知識、セルフモニタリングと受診行動、服薬管理、
栄養・水分管理、身体活動、禁煙状況、その他
本症例への療養指導 介入の場
【問題点】増悪因子(医学的因子・生活因子)
【療養指導の実際】(多職種、病院・地域との連携、家族への支援を含む)
【療養指導の結果】
【療養指導の評価・今後の課題】

※他の職種が介入している療養指導も、連携・協働している視点で記載してください

記載例

「症例報告書」提出にあたっての注意事項

  • 5症例分の症例報告書を作成するにあたり、すべてが同一の症例テーマとならないようご注意ください。5例の中で必ず2テーマ以上になるようにしてください。(5例全てが同一テーマの場合は、審査対象外となります)
  • 5症例分の症例報告書は、すべて異なる患者で5例を作成してください。同じ患者で2テーマの記載は不可と致します。
  • 同一施設内で、同じ症例を用いて症例報告書を提出することは認めますが、申請者それぞれの視点からの評価・療養指導の実際を反映させた記載をしてください。捏造等の不正行為があると判定された場合は、審査対象外となりますので、ご注意ください。
  • 個人や施設名等が特定されるような情報は匿名化し、個人情報の取り扱いに十分注意してください (審査の際は、申請者名・会員番号・所属施設名は提示されませんので、年齢や検査データ等は実際の数値でご記載ください)。
  • 症例報告書を印刷した後に、記載漏れがないことを確認してください。フォーマットは自動で調節されます。2枚にまたがってしまっても問題ありません。
  • 1症例ずつ、所属長(部門長など)の押印にて承認を受けた上、5症例をまとめて郵送にて提出してください。
  • 所属長(部門長など)の承認が得られた内容を、オンラインシステムで提出してください。